2020年3月に発信した主なツイート

2020-03-01:松山大、駅伝監督らパワハラか 女子部員が学内委に処分訴え
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200226-26005501-ehime-l38
今までは泣き寝入りだった部員たちが、声を上げる時代になってきた。
すばらしいことだ。
部員をリスペクトできない監督やコーチには、指導者の資格は無い。

 

2020-03-02:【懲戒処分の実施】 全柔連
https://www.judo.or.jp/wp-content/uploads/2020/02/03d3529e8948e4224994dbd0414edec8.pdf
不祥事を起こした者を処罰し、HP上だけだが公表したのは大きな前進だ。
わいせつは当然だが、指導という名の暴力で子どもの命を奪ったり障害者にさせたりした者をも除名にしないから、多くの親が我が子を守るために柔道を選ばなくなったのだ。

 

2020-03-06:剣道部女性コーチ体罰 顔を平手打ち 岐阜の強豪校
https://www.saga-s.co.jp/articles/-/496242
やっぱりここも全国大会出場常連校の強豪校だ。
剣道も柔道も強豪校になるためには、本来の目的である武道の精神を忘れて、勝敗にしか目が行かなくなるのだろうか。

 

2020-03-10: 柔道事故撲滅、さらなる「本気」を
https://digital.asahi.com/articles/DA3S14394876.html?pn=2
全柔連と一緒に対策に取り組む当会代表は「柔道界には同業者をかばい合う風潮がある。不適切な指導者は、きっぱりと指導者資格を剥奪、停止する勇気が全柔連に必要だと思う。それだけの覚悟が柔道界にあるかです」さらなる「本気」を促す。

 

2020-03-14:柔道と剣道の少年規定 関節技や絞め技を禁止、突きは認めず
https://www.news-postseven.com/archives/20200314_1547313.html
(全柔連)「関節技と絞め技、特に三角絞めは禁止で注意以上の反則となる。頸の関節や脊椎に影響を与える技は重大事故につながる可能性があるため警告や反則負けの対象になる」
中学生以下では関節技や絞め技は禁止。

 

2020-03-21:柔道部の「巨漢先輩」から壮絶いじめ…母が奮闘し、弁護士立てない「本人訴訟」で勝訴
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200320-00010931-bengocom-soci
柔道界は被害者よりも柔道界の体裁を守ろうとするから、柔道に対する信頼が失われるのだ。
それしても、弁護士を立てずに加害者を訴えて、勝訴したことが良い前例となることを期待したい。

 

2020-03-22:名古屋大学大学院 内田良先生インタビュー〈1〉Sports Parents Japan
https://ameblo.jp/kidsportstrainers/entry-12583786540.html
『柔道の専門家たちでさえ,柔道の頭部外傷で人が亡くなるという危機感がなかった』この記事は6年前のものだがこの6年間で全柔連は大きく変わった。しかし現場指導者の意識は旧態依然のままにしか見えない

 

2020-03-24:柔道部顧問 体罰で停職3か月
https://www3.nhk.or.jp/lnews/kobe/20200324/2020006938.html
https://sun-tv.co.jp/suntvnews/news/2020/02/20/20977/
柔道場で部員たちの顔を拳でたたいて口や鼻から出血させたり、顔を踏みつけたりした指導者たちに資格を与えてた全柔連の責任は重い。
全柔連は指導者たちにどのような処罰を下したのか?
県教委もより踏み込んだ再発防止策の検討と実行が必要だ。

 

2020-03-27:部員殴打し竹刀やごみ箱投げつけも 高校柔道部顧問の教諭を停職処分
https://www.sanspo.com/geino/news/20200324/sot20032419510020-n1.html
以前、顧問の暴力で障害者となった柔道部員がいたが、柔道技と暴力との線引きができないと不起訴になった。
今回の暴力行為は道具を使っているのだから、警察は傷害事件として捜査できるはずだ。

 

2020-03-29:校長、中1自殺調査の断念促す 死亡生徒親に「写真出る」、埼玉
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200328-00000020-kyodonews-soci
柔道事故被害者家族もよく経験させられる巧妙な手口だ。
被害者家族が説得を真に受けて事故調査や公表を断念すると、「被害者家族の強い意向で詳細は公表できない」と教委や全柔連は発表して事実を隠蔽する。




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